第7章 ゲーデルの完全性定理
「正しい」は、必ず「導ける」
命題論理では と が一致しました(第3章)。一階述語論理でも同じことが成り立つ—— これがゲーデルの完全性定理(1929年、博士論文)です。量化子・関数・無限の領域という複雑さが 加わってなお、「すべての構造で真な式(妥当な式)は、有限の記号操作で必ず導ける」。
(健全性)は前章で示しました。この章は (完全性)を、ヘンキンの方法で完全に証明します。 戦略は第3章と同じ骨格——「無矛盾なら充足可能(モデルをもつ)」を示せば完全性が出る——ですが、 一階では致命的な難所があります。命題論理では極大無矛盾集合から付値を「読む」だけでモデルができました。 しかし一階では、 が理論に属していても、それを満たす具体的な対象が言語の中に無いかもしれない。 ヘンキンの発想は「無ければ、証人となる新しい定数を言語に足してしまえ」。この一手で、 理論そのものから領域(対象の集合)を作り出します。
完全性の本体は「無矛盾 ⇒ モデルが存在」。難所は の証人不足で、ヘンキンは証人定数を足して解決する。
目標の言い換え
定理 モデル存在定理(一階)
文の集合 が無矛盾ならば、 はモデルをもつ(充足可能)。
これが示せれば完全性は第3章とまったく同じ論法で従います: なら は無矛盾、 モデル存在定理より を満たし を偽にする構造があり、。以下、言語 は 可算とする(非可算でもツォルンの補題を使えば同様。この選択公理への依存も完全性の重要な側面)。
段階1:ヘンキン証人の添加
まず「 が言えるなら、それを満たす名前がある」という状態を、言語ごと作ります。
定義 ヘンキン理論・証人性
理論 が証人性(Henkin property)をもつとは、任意の論理式 (自由変数 のみ)について、 ある定数 で「」が に属すること。この を の証人という。
補題 証人1個の添加は無矛盾性を保つ
を言語 の無矛盾な理論、 を論理式、 を に現れない新しい定数とする。 このとき も無矛盾。
証明
が矛盾すると仮定する。演繹定理より 、命題論理で整理すると かつ 。 は に現れないので、 の証明中の を新変数 で一斉に置換しても正しい証明であり 、 は に自由に現れないから 一般化して 、すなわち 。これは と 矛盾し、 の無矛盾性に反する。∎
「新しい定数だから、それについて導けたことは実は任意の変数について導けたはず」という置換の議論が心臓です。 これをすべての論理式について同時に行い、さらに新定数が生む新しい論理式にも証人を、と繰り返します。
補題 ヘンキン拡大
可算無矛盾理論 (言語 )に対し、可算言語 と無矛盾理論 で、 が証人性をもつものが存在する。
証明
から始め、各段 で の全論理式 に対し新定数 を導入して とし、 とする。上の補題 (を有限個ずつ適用;証明はどれも有限個の証人しか使わない)により各 は無矛盾。、 とおくと、 の矛盾は有限個の公理しか使わずある で起こるはずで不合理、ゆえに無矛盾。 の任意の論理式は既にどこかの に現れるので、その証人が にある。∎
段階2:極大無矛盾へ拡大(リンデンバウム)
第3章とまったく同じ手続きで、 を極大無矛盾集合 (言語 )へ拡大します。
補題 証人性は極大化で保たれる
、 を 上の極大無矛盾集合とすると、 は次を満たす: (第3章の (a)(b)(c) に加えて) すべての閉項 で 、 かつ ある定数 で 。
証明
第3章の (a)–(c)(演繹閉包・否定完全性・ の規則)はそのまま成り立つ。: なら、 証人性の公理 と MP・演繹閉包で 。逆に なら (A4) 系()で 。 は と否定完全性から従う。∎
証人性のおかげで、 の中の「」は必ず具体的な名前つきの証人をもちます。これが次のモデル構成で決定的です。
段階3:項モデルの構成
いよいよモデルを作ります。領域を外から用意するのではなく、言語の閉項そのものを対象とみなすのがヘンキンの妙技です。
定義 項モデル(正準モデル)
の閉項(変数を含まない項)全体を とする。 上の関係 は同値関係( が等号公理を含み演繹で閉じているので反射・対称・推移)。商 を領域とし、 と解釈する。等号公理が との両立(well-defined 性・合同性)を保証する。
対象とは「名前(閉項)を、 が等しいと言うものどうしで同一視したもの」。証人性があるおかげで は空でなく(少なくとも証人定数がある)、しかも「 の対象」が必ず領域に居ます。関数・関係の解釈が 代表元 の取り方によらないこと(well-defined)は、等号公理 が にあることから従います。
段階4:真理補題
補題 真理補題
を上の項モデルとする。 の任意の文 について
証明
まず閉項 について が項の構造に関する帰納法で従う(解釈の定義そのもの)。次に文 について 構造的帰納法。
原子文 : (解釈の定義)。等式 も の定義より同様。
:否定完全性 (b) と の規則 (c)(極大無矛盾集合の性質)が、 の充足の定義とちょうど対応する (第3章の真理補題と同型の議論)。
( はその否定): なら、ある対象 で 。 は より簡単な文なので帰納法の仮定より 、よって( が導けるので)。 なら、証人性(段階2の補題)よりある定数 で 。帰納法の仮定で 、すなわち対象 が を満たすので 。∎
証明の全行程で、 の の場合だけが証人性を本質的に使います。ここがヘンキン構成の要で、 「 が を認めるなら、その証人 が領域に居て実際に を満たす」——だから 「 に属する = モデルで真」が量化子を越えて成立するのです。
完成
証明
真理補題より 、特に 。 は言語 の構造だが、 非論理記号を に制限(reduct)すれば元の のモデルになる。よって は充足可能—— モデル存在定理が示せた。ゆえに完全性 が成り立つ。∎
定理 ゲーデルの完全性定理
一階述語論理において 。 (健全性は前章、完全性は本章。)
つまずきポイント
注意 よくある誤解
- 完全性 ≠ 完全な理論。 「完全性定理」は論理の証明体系が妥当な式を全部導けること。特定の理論 が「完全(すべての文の真偽を決める)」かは別問題で、第13章の不完全性はまさにそこを否定する。
- モデルは言語から作られる。 領域は外から与えるのでなく、閉項の同値類。証人性が「 の対象」を言語内に用意する。
- 可算言語では帰納的、非可算では選択公理。 ヘンキン拡大とリンデンバウムは、非可算だとツォルンの補題を要する。完全性は選択公理に(弱く)依存する。
この章のまとめ
- 完全性の本体はモデル存在定理「無矛盾 ⇒ 充足可能」。命題論理と同じ骨格だが、 の証人不足という難所がある。
- ヘンキンの構成:(1) 証人定数を添加して証人性をもつ無矛盾拡大を作る、(2) 極大無矛盾集合へ拡大、(3) 閉項の同値類を領域とする項モデルを作る、(4) 真理補題( の場合に証人性が効く)で締める。
- 結論、一階述語論理で と は一致する。証明は可算なら帰納的、非可算なら選択公理に依存する。
次章は、完全性の“ご褒美”——コンパクト性定理とレーヴェンハイム–スコーレムの定理、そして超準モデルへ進みます。